「再試験の対象になったと通知が来たけれど、追試験と何が違うのかわからない」「そもそも自分は再試験を受けられるのだろうか」——定期試験のあと、こうした不安を抱えて検索する学生は少なくありません。結論から先にお伝えすると、追試験は正当な理由で定期試験を受けられなかった学生に別日程の受験機会を与える制度、再試験は本試験を受けたものの合格基準に届かなかった学生に再挑戦の機会を与える制度という違いが一般的です。ただし、この呼び方や制度の中身は大学によってかなり幅があり、「再試験」という言葉一つとっても、指している制度が大学ごとに異なることも珍しくありません。
さらに厄介なのは、再試験を受けられるかどうかには出席状況やレポート提出状況などの前提条件が設けられているケースが多く、合格しても成績評価が本試験と同じ扱いにはならない大学が少なくないという点です。この記事では、追試験と再試験の一般的な違いから、再試験を受けられる条件、合格した場合の成績評価の扱い、再試験にも落ちてしまった場合の選択肢、そして短い準備期間で効率よく対策する方法まで、公表されている複数の大学の実例を踏まえながら整理します。制度の名称・条件・成績への反映のしかたは大学・学部・科目によって大きく異なるため、最終的な判断材料は必ずご自身の大学の学生便覧・シラバス・教務課の案内で確認してください。
結論・要点
時間のない方のために、本記事の要点を先にまとめます。
- 追試験は、病気・怪我・忌引・交通機関の遅延など「正当な理由」で定期試験を受けられなかった学生に、別日程で受験の機会を与える制度が一般的です。証明書類の提出を求められることがほとんどです。
- 再試験は、本試験を受けたが合格基準に届かなかった学生に、再度の受験機会を与える制度が一般的です。ただし、すべての大学・すべての科目に用意されているわけではなく、再試験そのものを実施しない大学や、対象を卒業年次・特定科目に限定する大学も存在します。
- 再試験を受けるには、多くの大学で出席回数(授業回数の3分の2以上など)やレポート・課題の提出状況といった前提条件を満たしている必要があります。条件を満たさない場合、「欠格」として再試験そのものを受けられない扱いになる大学もあります。
- 再試験に合格した場合の成績評価は、本試験に合格した場合より低い評価(「可」や60点などを上限とする)に設定している大学が一定数見られます。100点満点の試験で高得点を取っても、成績表には合格最低ラインの評価しか記載されないケースがある、という点は意外と知られていません。
- 再試験にも合格できなかった場合、多くの大学では「再履修」、つまり次学期または翌年度にその科目をもう一度履修し直すことになります。必修科目かどうかによって、進級・卒業への影響の大きさは変わります。
- 再試験までの期間は数日〜数週間と短いことが多く、「何を優先して勉強するか」を絞り込む短期集中の対策が効果を発揮しやすい局面です。
- 制度の名称・実施の有無・成績評価の扱いは大学・学部・科目によって大きく異なるため、本記事の内容は一般的な傾向の整理としてお読みいただき、必ずご自身の大学の学生便覧・シラバス・教務課の案内で確認してください。
「追試験」と「再試験」の違い——基礎知識として押さえておきたいこと
「大学 再試験」「大学 追試」というキーワードで検索する方の多くは、この2つの言葉を漠然と同じ意味で使っていたり、逆に混同したまま大学からの通知を読んでいたりします。まずは、それぞれの制度が一般的にどのような位置づけにあるのかを整理しておきましょう。
追試験とは何か
追試験は、定期試験の当日にやむを得ない事情で受験できなかった学生に、別の日程で受験の機会を与える制度です。対象となる事由としては、次のようなものが一般的に挙げられます。
- 病気・怪我による通院・入院
- 三親等以内の親族の死亡による忌引
- 電車の運休・大幅な遅延など、公共交通機関のトラブル
- 自然災害・悪天候による交通機関の麻痺
- 就職活動の面接・試験(大学によって対象になるかどうかは異なります)
- 裁判員としての任務、感染症による出席停止 など
これらはいずれも、「本人の努力ではどうにもならなかった事情」であることを前提とする制度です。多くの大学では、事由を証明する書類(診断書、遅延証明書、会葬礼状のコピーなど)の提出が求められ、期限内に手続きを踏まなければ申請自体が受け付けられません。「単純に勉強が間に合わなかった」「寝坊した」「試験の存在を忘れていた」といった理由は、追試験の対象にならないのが一般的です。
再試験とは何か
一方、再試験は、定期試験を受験したものの、合格基準に届かず不合格になった学生に、再度の受験機会を与える制度です。追試験が「受けられなかった人」を対象にするのに対し、再試験は「受けたが合格できなかった人」を対象にするという点が、最も基本的な違いになります。
ただし、再試験は追試験以上に大学・学部・科目による差が大きい制度です。全学的に統一された基準で運用している大学がある一方、学部や学科ごとに規程が異なる大学、そもそも再試験という制度自体を設けていない大学もあります。実際、大学によっては「再試験は実施しない」と明言しているケースも見られ、「単位を落としたら必ず再試験のチャンスがある」という前提自体が、大学によっては成り立たないことに注意が必要です。
追試験と再試験の比較
ここまでの内容を、一般的な傾向として表にまとめます。
| 比較項目 | 追試験 | 再試験 |
|---|---|---|
| 主な対象者 | 正当な事由で定期試験を受けられなかった学生 | 定期試験を受けたが不合格だった学生 |
| 主な対象事由 | 病気・怪我・忌引・交通機関の遅延など | 学力不足・準備不足など(事由は問われないのが一般的) |
| 実施の有無 | 比較的多くの大学で制度化されている | 大学・学部・科目によって実施の有無が分かれる |
| 証明書類 | 診断書・遅延証明書などが必要になることが多い | 証明書類は不要なことが多いが、出願手続きは必要 |
| 受験条件 | 正当な事由が認められること | 出席回数・レポート提出状況などの前提条件を満たすこと |
| 合格時の成績評価 | 本試験と同様に扱われることが多い | 「可」や60点など、上限を設ける大学が一定数ある |
この表はあくまで一般的な傾向の整理であり、大学によっては「追試験」と「再試験」を厳密に区別せず、両方をまとめて1つの規程・1つの申請様式(「追・再試験受験願」など)で扱っているケースも多く見られます。名称が違っても中身がほぼ同じ制度だったり、逆に同じ「再試験」という言葉でも大学によって対象条件がまったく異なったりすることもあるため、言葉のイメージだけで判断せず、必ず自分の大学の学生便覧・シラバスで正式な制度名と内容を確認することが欠かせません。単位を落とすこと自体の一般的な仕組みについては、大学で単位を落とすとどうなる?の記事でも整理していますので、あわせて確認してみてください。
追試験と再試験、両方に該当しそうな場合はどうなるか
「体調を崩して定期試験を欠席し、その後の追試験でも合格ラインに届かなかった」というように、追試験と再試験の両方に関わる状況になる学生もいます。この場合の扱いは大学によって差がありますが、一般的には、追試験は「本試験の代わりに一度だけ受けられる試験」という位置づけであることが多く、追試験の結果が不合格だった場合に、そこからさらに再試験へ進めるかどうかは、大学・科目の規定次第になります。追試験がそのまま最終評価になり、再試験の対象にはならない大学がある一方、追試験も本試験と同様に扱い、不合格であれば通常の再試験の対象になる大学もあります。
また、定期試験自体は受けたものの、その後の再試験も体調不良などのやむを得ない事情で受けられなかった、という状況も起こり得ます。このようなケースでは、再試験に対する追試験(いわば「再試験の追試験」)を認めている大学もあれば、認めていない大学もあります。イレギュラーな状況が重なった場合ほど、自己判断で「たぶんこうだろう」と思い込まず、早い段階で教務課に個別の状況を説明し、どの制度が適用されるのかを確認することが重要です。
大学によって呼び方・制度設計が異なる理由
追試験・再試験という言葉の使われ方が大学によってばらつく背景には、これらの制度が国の一律の基準で定められたものではなく、各大学が独自に学則・試験規程として定めているという事情があります。たとえば、香川大学が公表している規程では、追試験は「天災その他の非常災害」「交通機関の突発事故」「負傷又は疾病」「三親等内の親族の死亡による忌引」「裁判員としての任務」など、対象事由を具体的に列挙したうえで、試験翌日から起算して7日以内に事由を証明する書類とともに申請するよう定めています。一方、再試験は成績評価の発表日から7日以内の申請とされ、対象となる科目や単位数の上限(全学共通科目は6単位以内、学部開設科目は学部ごとに3科目以内または6単位以内など)が細かく規定されています。
また、麗澤大学が公表している案内では、追試験は原則として受験料が不要である一方、卒業年次の学生を対象にした「卒業再試験」は不合格科目のうち2科目を上限として、1科目につき1,000円の受験料が必要と案内されています。このように、同じ「追試験」「再試験」という言葉であっても、対象範囲・費用・上限科目数は大学ごとに設計思想が異なります。自分の大学がどのような制度設計を採用しているかは、学生便覧や試験に関する規程のページ、あるいは該当科目のシラバスの「成績評価方法」欄で確認するのが確実です。
再試験を実施しない、または限定的にしか実施しない大学もある
見落とされがちですが、大学によっては再試験という制度自体を設けていないケースもあります。実施していたとしても、卒業年次の学生に限定する、資格取得に関わる必修科目のみを対象にする、ゼミ・実験・実習・卒業研究のような科目は対象外にする、といった限定を設けている大学も見られます。「単位を落としても再試験があるから大丈夫」と最初から決めつけるのは危険で、まずは自分の大学・学部・科目に再試験制度そのものが存在するのかどうかを確認することが、最初の一歩になります。
「再試験」という言葉が指す範囲そのものが大学によって違うケースもある
さらに紛らわしいのは、大学によっては「再試験」という言葉自体を、追試験とほぼ同じ意味で使っているケースがある点です。ある公立大学が公表している案内では、再試験について「期末試験が不合格になった場合で、やむを得ない事情があると認められた場合に限り実施する」と定められており、単に不合格だったというだけでは再試験の対象にならず、追試験と同様に何らかの正当な事由が求められる制度設計になっています。一方で、これまで見てきた香川大学や佐賀大学のように、不合格であること自体を主な対象要件とし、特別な事由を求めない再試験制度を持つ大学も多く存在します。
つまり、「再試験」という同じ名前の制度でも、「不合格であれば基本的に誰でも対象になる」大学と、「不合格に加えてやむを得ない事情がなければ対象にならない」大学の、両方が実在するということです。この違いを知らずに「自分の大学にも当然、無条件の再試験があるはずだ」と思い込んでいると、実際に成績発表を受けたときに「再試験の対象外」と案内され、戸惑ってしまうことにもなりかねません。自分の大学の再試験がどちらのタイプに近いのかは、学生便覧の該当条文を実際に読むか、教務課に直接確認するのが確実です。
参考:大学が公表している追試験・再試験に関する規定の例
ここまで紹介してきた内容を含め、複数の大学が公表している資料をもとに、追試験・再試験に関する規定の傾向を一覧にまとめます。あくまで公表情報にもとづく一例であり、同じ大学でも学部・年度によって規程が改定されることがあるため、参考程度にとどめてください。
| 大学(公表情報の例) | 追試験・再試験に関する主な内容 |
|---|---|
| 香川大学 | 追試験は事由発生から7日以内、再試験は成績発表から7日以内に申請。再試験は単位数・科目数に上限あり |
| 麗澤大学 | 追試験は受験料不要。卒業年次向けの再試験(卒業再試験)は2科目を上限に1科目1,000円 |
| 佐賀大学 | 再試験に合格した場合の成績は60点を上限とする規定 |
| 名城大学 | 出席・提出物の不足は「欠格」となり、追試験・再試験ともに対象外 |
| 目白大学 | 定期試験の受験資格は出席回数が授業回数の3分の2以上であること |
| 大阪青山大学 | 出席基準未達、レポート未提出などの自己都合は追再試験の対象外 |
| ある公立大学の例 | 再試験は「やむを得ない事情があると認められた場合に限り」実施 |
この一覧からも分かる通り、申請期限・費用・受験条件・合格時の評価のいずれをとっても、大学ごとにかなりの幅があることが見て取れます。「大学生 あるある」としてSNSなどで語られる再試験の体験談も、話者の大学の制度を前提にしていることが多く、そのまま自分の状況に当てはめるのは危険です。最終的な判断材料は、必ず自分の大学が公表している学生便覧・試験規程・シラバスに求めてください。
再試験を受けられる条件——出席率・レポート提出など前提条件に注意
「不合格だったら自動的に再試験を受けられる」と考えている学生は多いのですが、実際には多くの大学で、再試験を受けるための前提条件が設けられています。ここでは、その条件の一般的な内容と、条件を満たさない場合にどうなるかを解説します。
出席回数(出席率)による受験資格の制限
もっとも一般的な条件の一つが、出席回数(出席率)に関する基準です。目白大学が案内している定期試験の受験資格では、当該科目の出席回数が授業回数の3分の2以上であることが必要とされています。大阪青山大学の案内でも、出席回数が大学の定める「出席基準」を満たしていない者は、そもそも定期試験自体を受験できないとされています。
この出席基準は、定期試験だけでなく、追試験・再試験にもそのまま適用されるのが一般的です。つまり、出席不足が原因で不合格になった場合、その後の追試験・再試験の対象からも外れてしまう可能性が高いという点に注意が必要です。「試験の点数さえ取れれば何とかなる」と考えていても、そもそも受験資格自体がない、という事態になりかねません。
レポート・課題の提出状況による制限
出席と並んで重視されるのが、レポートや課題の提出状況です。大阪青山大学の案内では、自己都合による定期試験の未受験(レポート未提出を含む)は追試験・再試験の対象にならないとされています。つまり、レポートを提出していないこと自体が「自己都合の不履行」とみなされ、追試験・再試験のチャンスすら得られない場合があるということです。
この点は、特に「試験の出来は悪くなかったのに、なぜか単位がもらえなかった」という学生が見落としがちなポイントです。成績評価は試験の点数だけでなく、レポート・課題・平常点を組み合わせて算出されることが一般的であり、いずれか一つでも要件を満たしていないと、そもそも再試験の土台に乗らないことがあります。シラバスの「成績評価方法」欄で、試験・レポート・出席のそれぞれがどの程度の比重で評価されているかを、早い段階で確認しておくことが重要です。
「欠格」という扱いに注意——受験しても評価されないケース
出席回数やレポート提出などの条件を満たしていない場合、多くの大学では「欠格」という扱いになります。名城大学が案内している制度では、出席日数が授業日数の3分の2に満たない者や、レポート・課題などを提出していない者について、担当科目の教員が受験資格を認めない「欠格」制度が設けられており、欠格と判定された場合はたとえ試験を受けたとしても評価は「欠格」として扱われ、追試験・再試験の対象にもならず、その科目の単位を修得できないとされています。
これは、「とりあえず試験だけは受けておけば何とかなる」という考え方が通用しないケースがあることを示しています。出席状況やレポート提出状況に不安がある場合は、試験の点数を心配する前に、まず自分が受験資格そのものを満たしているのかを、シラバスや教務課への確認で早めに把握しておくべきです。
自分に再試験の受験資格があるか確認するためのチェックリスト
成績発表を受けて動揺していると、確認すべきことを一つずつ整理するのが難しくなりがちです。次の項目を順番に確認していくと、自分の状況を整理しやすくなります。
- 学生ポータルサイトや成績表で、対象科目の出席回数(または出席率)を確認する
- その科目のレポート・課題をすべて期限内に提出できていたかを振り返る
- シラバスの「成績評価方法」欄で、出席・平常点・レポート・試験の配点比率を確認する
- 学生便覧や試験規程で、「欠格」に該当する条件が定められていないかを確認する
- すでに成績発表があった場合は、学生ポータルサイトの成績照会画面に「再試験対象」といった表示が出ているかを確認する
- 表示や案内だけでは判断がつかない場合は、学籍番号・科目名を添えて教務課に直接問い合わせる
特に、オンライン授業や出席管理システムを導入している大学では、出席回数が自動集計されていることが多く、学生ポータルサイト上で自分の出席状況をリアルタイムに確認できる場合があります。「なんとなく休みが多かった気がする」という感覚だけで判断せず、実際の記録を数字で確認しておくことが、無駄な期待や見落としを防ぐ最も確実な方法です。
再試験の申請手続き・期限・必要書類の一般的な流れ
再試験を受けるための一般的な手続きの流れは、次のようになっていることが多いです。
- 成績発表(または本試験の結果通知)を確認する
- 該当科目が再試験の対象になっているか、学生ポータルサイトやシラバスで確認する
- 指定された期間内(成績発表から7日以内など、大学によって異なります)に、教務課(学務課)の窓口または学生ポータルサイトで再試験の受験を申請する
- 再試験の実施日・実施方法(対面・オンラインなど)の案内を確認する
- 指定日時に再試験を受験する
申請できる期間は、成績発表から数日〜1週間程度と短く設定されている大学が多く、「あとで手続きしよう」と先延ばしにすると、申請の受付自体が終わってしまうことがあります。成績発表があったら、まずは対象科目の有無だけでもすぐに確認する習慣をつけておくと安心です。
再試験にかかる費用(手数料)について
再試験の受験に手数料が必要かどうかも、大学によって扱いが異なります。麗澤大学の案内では、卒業年次の学生を対象にした卒業再試験について1科目につき1,000円の受験料が必要とされている一方、通常の追試験は受験料が不要とされています。他の大学でも、1科目あたり数百円〜1,000円程度の手数料を設定しているケースが見られますが、金額や納付方法(証紙・大学指定の決済システムなど)は大学ごとに異なります。手数料の有無・金額・支払い方法は、教務課の案内や学生ポータルサイトで必ず確認してください。
再試験を受けられる単位数・科目数に上限があるケース
再試験の対象となる単位数や科目数に上限を設けている大学も見られます。香川大学の規程を例に挙げると、全学共通科目の再試験は6単位以内、学部開設科目は学部ごとに3科目以内または6単位以内といった形で上限が定められています。落とした科目がすべて再試験の対象になるとは限らず、「上限を超えた分の科目は再試験を受けられず、再履修になる」というケースもある点は、あらかじめ知っておいたほうがよいでしょう。複数科目を落としてしまった場合は、どの科目が再試験の対象になるのかを、優先順位をつけて教務課に確認することが大切です。
教務課に問い合わせる際の伝え方(例)
自分の状況が再試験の対象になるかどうかを問い合わせる際は、感情的な訴えではなく、事実関係を簡潔にまとめて伝えると、スムーズに案内を受けやすくなります。次のような要素を含めて伝えるとよいでしょう。
- 学籍番号・氏名・学部学科
- 対象科目名と担当教員名
- 自分が把握している出席回数・提出物の状況
- 成績発表で示された評価(不可・欠格など、表示された内容)
- 知りたいこと(再試験の対象かどうか、対象でない場合の今後の選択肢など)
たとえば、「〇〇学部〇〇学科、学籍番号〇〇の〇〇です。〇〇先生の『〇〇』という科目が成績発表で『不可』となっており、再試験の対象になるかどうかを確認したくご連絡しました。出席は〇回中〇回、レポートは期限内に提出しています」というように、事実を簡潔に整理して伝えるだけで、教務課側も状況を把握しやすくなり、案内までの時間を短縮できます。感情的な訴えよりも、事実に基づいた質問のほうが、結果的に的確な回答を得やすいという点は覚えておいて損はありません。
再試験に合格した場合の成績評価はどう扱われるか
再試験について検索する学生の多くが気になるのが、「再試験に合格したら、成績評価はどうなるのか」という点です。ここでは、一般的な傾向と注意点を整理します。
再試験合格時は「可」や60点などの下限評価になる大学が多い
まず押さえておきたいのは、再試験に合格しても、本試験で高得点を取った場合と同じ評価にはならない大学が一定数あるということです。佐賀大学が案内している制度では、再試験に合格した場合の成績は60点を上限とすると定められています。ほかの大学でも、再試験・特別再試験による合格の評価上限を、合格最低ラインにあたる「可」や「C」、60点などに設定しているケースが見られます。
つまり、再試験で仮に100点満点の出来だったとしても、成績表に記載される評価は「可(60点相当)」にとどまるという制度設計です。これは「再試験はあくまで単位を取得するための救済であり、本試験と同等の評価を与えるものではない」という考え方に基づくとされています。合格できれば単位そのものは修得できますが、「良い評価を狙って再試験に臨む」という発想は、多くの大学では成り立たないと考えておいたほうがよいでしょう。
成績評価がGPAに与える影響
再試験による合格評価が上限付きになる制度を採用している大学の場合、その評価はGPA(成績評価の平均値)にもそのまま反映されるのが一般的です。GPAを重視する大学・学部(奨学金の継続条件、ゼミ・研究室の選考、留学プログラムの応募条件などにGPAの基準を設けている場合)では、再試験による「可」評価が積み重なることで、GPAが伸び悩む要因になることがあります。
一方で、単位を落として再履修することになった場合と比較すると、再試験に合格して(たとえ評価が低くても)単位を修得できるほうが、卒業までの見通しという点では有利になるケースが多いのも事実です。「評価が低いから再試験を受けても意味がない」と考えるのではなく、まずは単位を確実に修得することを優先し、GPAへの影響は別の科目での挽回で補うという考え方のほうが現実的です。GPAが進級・奨学金の基準に関わる場合の対応については、大学の奨学金担当窓口や教務課に個別に確認することをおすすめします。
GPAの点数換算はどのように行われるか(一例)
GPA制度を採用している大学の多くは、成績評価を段階ごとに点数(グレードポイント)へ換算し、履修単位数で加重平均する方法を採っています。たとえば、千葉大学が公表している区分の一例では、「秀(90〜100点)=4ポイント」「優(80〜89点)=3ポイント」「良(70〜79点)=2ポイント」「可(60〜69点)=1ポイント」「不可(59点以下)=0ポイント」という換算表が示されています。仮にこのような換算方式の大学で、再試験合格時の評価が一律「可」に固定される制度だった場合、その科目は本試験で優や秀を取った場合よりも低いポイントとしてGPAに算入されることになります。
ここで示した点数区分や換算方法はあくまで一大学が公表している一例であり、区分の名称・点数の刻み方・ポイントの配点は大学によって異なります。「秀・優・良・可・不可」の5段階を使う大学もあれば、「S・A・B・C・D」のようなアルファベット表記を使う大学、100点満点のまま加重平均するだけでポイント換算自体を行わない大学もあります。自分の大学のGPA制度がどの方式を採用しているかは、学生便覧の成績評価・GPAに関する規程、または成績照会画面の説明で確認してください。
本試験と同じ評価が適用される大学もある
すべての大学が上限付きの評価を採用しているわけではありません。大学によっては、再試験の得点をそのまま成績評価に反映させ、本試験と同様の評価基準(優・良・可などの段階、あるいは点数)を適用しているケースもあります。この点も含めて、「再試験に合格したらどんな評価になるのか」は、必ずシラバスの成績評価方法欄や学生便覧の試験規程で確認する必要がある事項です。担当教員によって運用の細部が異なる大学もあるため、不明な点があれば、成績発表前後のタイミングで担当教員または教務課に直接確認しておくと安心です。
再試験の結果は成績証明書にどう記載されるか
もう一つ気になるのが、再試験で合格したという事実が、就職活動などで提出する成績証明書にどう表れるかという点です。一般的には、成績証明書には最終的な評価(「可」などの記号や点数)のみが記載され、「再試験によって合格した」という経緯そのものは明記しないという運用の大学が多いとされています。つまり、証明書を見ただけでは、本試験で合格したのか、再試験で合格したのかを第三者が区別できない設計になっているのが一般的です。
ただし、これも大学によって運用が異なる可能性があるため、断定はできません。就職活動でGPAや成績証明書の提出を求められる場面が想定される場合は、再試験の履歴が証明書にどう反映されるのかを、あらかじめ教務課や学生ポータルサイトの成績照会画面で確認しておくと、余計な不安を抱えずに済みます。
再試験の成績評価に関する一般的な傾向のまとめ
| 評価の扱い方 | 内容 | 該当しやすいケース |
|---|---|---|
| 合格最低評価を上限とする | 得点にかかわらず「可」「C」「60点」などが上限になる | 再試験・特別再試験を明確な救済措置と位置づけている大学 |
| 本試験と同じ基準を適用する | 再試験の得点がそのまま成績評価に反映される | 再試験を本試験の延長・代替として位置づけている大学 |
| 評価に「再試験合格」の記録が残る | 成績表や成績証明書に、再試験による合格である旨の注記が入る場合がある | 成績の透明性を重視する大学 |
この表もあくまで一般的な傾向の整理です。同じ大学の中でも、学部・学科・科目によって運用が異なる場合があるため、最終的には自分の受講している科目のシラバスと、大学の成績評価に関する規程を照らし合わせて確認してください。
再試験にも落ちた場合の選択肢——再履修と翌年度の再受講
再試験を受けたものの、残念ながら合格に届かなかった場合、次にどうすればよいのでしょうか。ここでは、再試験不合格後に一般的に取られる選択肢を整理します。
再履修とは何か
再試験にも合格できなかった場合、多くの大学で取られる基本的な対応が「再履修」です。再履修とは、不合格になった科目を、次学期または翌年度にもう一度、授業への出席から履修し直すことを指します。試験だけを受け直す再試験とは異なり、再履修は授業そのものに一から出席し、レポート提出や平常点なども含めて、あらためて単位取得を目指す仕組みです。
再履修する科目は、通常の履修登録期間に他の新規科目と同様に自分で登録する必要があります。「落とした科目は自動的に来年また受けられる」というわけではなく、履修登録を忘れると、再履修のタイミング自体を逃してしまう点には注意が必要です。落とした科目が判明したら、次の履修登録期間がいつなのかをあわせて確認しておきましょう。
再履修と翌年度の再受講の違い(開講時期による差)
再履修は、その科目が次にいつ開講されるかによって、実際に取り組めるタイミングが変わってきます。学期ごとに開講される科目であれば、次の学期にすぐ再履修できる場合がありますが、年に1回しか開講されない科目(通年科目や、特定の学年でしか開講されない専門科目など)の場合、翌年度まで再履修の機会自体が巡ってこないこともあります。この場合、その科目が必修であれば、卒業(または進級)が1年単位で遅れる可能性が出てきます。
落とした科目の開講パターンは、シラバスや履修要覧の「開講時期」欄で確認できます。「次はいつ、この科目を再履修できるのか」を早い段階で把握しておくことは、今後の学習計画・卒業までの見通しを立てるうえで欠かせない情報です。
再試験・再履修・集中講義の違いを整理する
ここまで登場した「再試験」「再履修」「集中講義による単位回収」は、それぞれ性質が異なる制度です。混同しやすいため、あらためて一般的な傾向を整理しておきます。
| 制度 | 取り組む内容 | 実施のタイミング | 利用できる条件 |
|---|---|---|---|
| 再試験 | 本試験と同じ科目の試験を再度受験する | 本試験の直後〜数週間以内が多い | 出席・提出物などの前提条件を満たしていること |
| 再履修 | 授業に一から出席し直し、単位取得を目指す | 次学期または翌年度の開講時期 | 通常の履修登録期間に登録すること |
| 集中講義・特別開講科目 | 短期間に凝縮された授業に参加し、単位を修得する | 夏季・春季休業期間中など | 大学が該当科目の集中講義を開講していること(すべての科目にあるわけではない) |
この3つのうち、再試験は最も短期間で結果が出る一方、受けられる条件が厳しく設定されがちです。再履修は条件面のハードルは低いものの、次の開講まで時間がかかる場合があります。集中講義は開講されていれば効率的に単位を回収できますが、すべての大学・すべての科目に用意されているわけではないという制約があります。自分が置かれている状況で、どの制度が現実的に使えるのかを、優先順位をつけて教務課に確認するとよいでしょう。
必修科目を落とした場合の進級・卒業への影響
再試験にも落ちてしまった科目が必修科目だった場合、その影響は選択科目の場合よりも大きくなる傾向があります。必修科目は、その学位・学科の卒業要件として全学生が合格しなければならない科目であることが多く、代わりの科目で単位を埋め合わせることが基本的にできないためです。特に、上級学年の専門科目を履修するための前提科目に指定されている必修科目を落としてしまうと、翌年度以降の履修計画全体に影響が及ぶこともあります。
一方、選択科目や選択必修科目(複数の科目群から一定数を選んで履修する科目)を落とした場合は、同じ科目群の中の別の科目で単位数を満たすという代替手段が取れることもあります。落とした科目が必修か選択かによって、その後の対応の緊急度はかなり異なるため、まずは落とした科目の履修区分(必修・選択必修・選択)を正確に確認することが最初のステップになります。必修科目を落とした場合の進級への影響については、大学の必修科目とは?の記事でも詳しく解説していますので、あわせてご覧ください。
再試験・再履修以外の代替ルートがある大学もある
大学によっては、通常の再履修以外にも、単位を回収するための代替ルートを用意している場合があります。
- 集中講義・夏季/春季の特別開講科目:通常の学期とは別に、短期間で単位を取得できる科目を開講している大学があります
- 科目等履修生制度:在学中に単位を取り切れない場合に、卒業後や休学中に単位だけを取得できる制度を設けている大学があります
- 他学部・他学科の類似科目による代替:カリキュラム上、条件を満たせば別の科目で代替が認められる場合があります
これらの制度の有無・条件は大学によって大きく異なり、すべての大学に用意されているわけではありません。再試験にも落ちてしまい、通常の再履修では卒業までのスケジュールが厳しいと感じた場合は、「再履修以外に方法はないか」を教務課に相談してみる価値はあります。
再履修が決まったら、最初の1週間で確認しておきたいこと
再試験にも落ちて再履修が決まった場合、気持ちを切り替えて次に進むためにも、早い段階で次の項目を確認しておくことをおすすめします。
- その科目が次にいつ開講されるか(次学期か、翌年度か)をシラバス・履修要覧で確認する
- 再履修の履修登録がいつから始まるかを確認し、登録期間を手帳やカレンダーに控えておく
- 落とした原因が出席・提出物・試験対策のどれだったのかを振り返り、次回に向けて何を変えるかを一つ決めておく
- その科目が必修かどうか、卒業・進級要件全体にどの程度の影響があるかを教務課で確認する
- 担当教員が変わる可能性がある場合、次回のシラバスが公開され次第、評価方法に変更がないか確認する
結果が出た直後は落ち込んでしまうこともあるかもしれませんが、「なぜ今回うまくいかなかったのか」を感情的に責めるのではなく、事実として整理しておくことが、次の履修をスムーズに進めるための一番の近道になります。落とした原因が特定の分野の理解不足にある場合は、同じ状態のまま次の履修に臨んでも同じ結果を繰り返しかねないため、早めに対策を始めることが望ましいでしょう。
再試験の対象条件や合格時の成績評価について、あらためて振り返っておきたい大学の制度
再試験にも落ちてしまった場合、「そもそもなぜ自分は再試験の対象から外れたのか」「合格していたら評価はどうなっていたのか」を振り返っておくことも、今後の再履修や次の科目の履修計画に役立ちます。前述の通り、出席状況やレポート提出状況が影響していた場合は、次の履修では同じ失敗を繰り返さないよう、早い段階からの出席管理や提出物の管理を意識することが重要です。単位不足が積み重なって進級・卒業に不安が出てきた場合の全体的な対応については、大学の単位「救済措置」とは?の記事も参考になります。
参考:繰り返し単位を落とすことが続く場合に考えておきたいこと
まれに、特定の分野の科目でつまずきが続き、再試験・再履修を繰り返しても状況が改善しないまま、卒業までの見通しがどうしても厳しくなってしまう学生もいます。こうしたケースでは、休学して学習環境を立て直す、あるいは今の学部・大学が自分に合っているかを見つめ直したうえで、別の大学・学部への大学編入という選択肢を検討する学生も一定数存在します。これはあくまで数ある選択肢のひとつであり、誰にでも当てはまる解決策ではありませんが、「今の科目・今の大学で何とかする」以外の道も存在するということは、視野の片隅に置いておいてよいでしょう。
よくある失敗・注意点
再試験・追試験に関連して、学生がつまずきやすい典型的な失敗パターンを整理します。
失敗1:申請期限を把握しておらず、手続き自体ができなかった
再試験の申請期間は、成績発表から数日〜1週間程度と短いことが多く、「忙しかったので後で手続きしよう」と考えているうちに期限を過ぎてしまうケースが少なくありません。成績発表があったら、その日のうちに対象科目の有無と申請期限を確認する習慣をつけることが、最も基本的で効果的な対策です。
失敗2:「勉強不足」も追試験の対象になると誤解している
追試験は、病気や忌引などのやむを得ない事情で定期試験を受けられなかった学生を対象とする制度です。「試験勉強が間に合わなかった」「準備不足で受ける気になれなかった」という理由は、追試験の対象にならないのが一般的です。この違いを理解しないまま、根拠のない事情で追試験を申請しようとしても、受理されない可能性が高いことは知っておく必要があります。
失敗3:出席不足・提出物の不備に気づかず、再試験の対象外になっていた
前述の通り、多くの大学では出席回数やレポート提出状況が、再試験を受けられるかどうかの前提条件になっています。「試験さえ頑張れば何とかなる」と思い込み、出席状況やレポート提出の確認を怠った結果、そもそも再試験の受験資格自体がなかったことに、成績発表後に気づくケースがあります。学期の途中の段階で、自分の出席回数やレポート提出状況を定期的に確認しておくことが、こうした事態を防ぐ最も確実な方法です。
失敗4:カンニング・替え玉受験など不正行為に手を出してしまう
再試験のプレッシャーから、カンニングや、他人に自分の代わりに受験してもらう「替え玉受験」といった不正行為に手を出してしまうケースが、残念ながらゼロではありません。こうした不正行為は学則違反にあたり、発覚した場合は当該科目の不合格だけでなく、停学・退学といった重い処分の対象になり得ます。処分の重さや対象範囲は大学の学則によって異なりますが、一時の追い込まれた気持ちで手を出してよい選択肢ではないことは、はっきりと理解しておく必要があります。困ったときは不正行為に頼るのではなく、教務課や後述するような学習面の専門家など、正規のルートで相談することが、遠回りに見えて最も確実な道です。
失敗5:「再試験 対策」「過去問」をネットの噂だけで集めてしまう
再試験前になると、SNSや掲示板で「この先生の再試験はこう出る」といった噂を集めてしまう学生もいます。しかし、こうした情報は根拠のない噂や、担当教員・年度が変わることで実態と異なっている場合も多く、鵜呑みにするのは危険です。信頼できる情報源は、あくまでシラバスに明記された評価方法、授業で使用した教材・配布資料、担当教員からの案内であり、対策の軸はそこに置くべきです。
失敗6:再試験に落ちた後の再履修計画を立てず、その場しのぎになる
再試験の結果に一喜一憂するあまり、万が一不合格だった場合の再履修計画を事前に考えていない学生も少なくありません。再試験の結果が出てから慌てて次の履修登録期間や開講時期を調べ始めると、対応が後手に回りやすくなります。再試験に臨む段階で、「合格した場合」「不合格だった場合」の両方のシナリオをあらかじめ把握しておくことで、結果が出た後の動きがスムーズになります。
失敗7:一人で抱え込み、誰にも相談しないまま時間だけが過ぎる
「情けないから」「心配をかけたくないから」という理由で、再試験の対象になったことや、落ちてしまったことを誰にも相談せず一人で抱え込んでしまう学生もいます。しかし、確認すべき制度も、対策すべき範囲も、再履修計画の立て方も、一人ですべてを正確に把握するのは簡単ではありません。教務課、担当教員、家族、そして必要であれば学習面の専門家など、頼れる相手に早めに相談すること自体が、有効な対策の一つだと考えてください。
失敗8:実施方法(対面・オンライン)や持ち物を直前まで確認しない
再試験の実施方法は、対面での筆記試験だけでなく、オンライン形式や、レポート提出に代える形式など、科目や大学によってさまざまです。案内をよく読まないまま当日を迎え、実施方法の勘違いや、必要な持ち物(学生証、電卓、辞書の可否など)の確認不足で、本来の実力を発揮できなかったというケースも見られます。再試験の案内が来た時点で、日時・場所(またはオンラインの受験方法)・持ち物・出題形式を必ず確認し、当日慌てないようにしておくことも、地味に見えて重要な対策の一つです。
専門家に相談すべきタイミング
ここまで、追試験・再試験の一般的な制度と注意点を解説してきました。教務課への確認や申請手続きは、基本的には学生本人が進めるべきものです。一方で、次のような状況にある場合は、大学の窓口への相談と並行して、学習面を専門的にサポートしてくれる第三者に相談することも選択肢に入れる価値があります。
- 再試験の対象にはなったが、限られた期間で何をどう対策すればよいか分からない
- 該当科目の内容そのものが理解できておらず、独力での立て直しに不安がある
- 再試験までの期間が数日〜数週間と短く、独学で範囲を絞り込む時間的な余裕がない
- 再試験にも落ちてしまい、これから再履修も含めた学習計画を立て直す必要がある
- 複数科目が同時に再試験・再履修の対象になっており、優先順位のつけ方が分からない
スプリング・オンライン家庭教師では、大学生・短大生・専門学校生を対象に、単位・進級サポートのコースを提供しています。教養科目から専門科目まで、授業内容の理解からレポートの書き方、試験範囲の絞り込みまで一貫して伴走する内容で、試験の代理受験やレポートの代筆・代行は一切行いません。あくまで、学生本人が自分の力で試験に臨み、単位を取得できるように支援することを目的としています。
| サービス | 内容 | 料金(税込) |
|---|---|---|
| 無料相談 | 現状のヒアリングと対策の方向性の整理 | 0円 |
| レポート添削 | 2営業日でPDF返却+解説付き | 19,800円/1本 |
| 個別指導 | 60分授業、月4回 | 36,000円/月 |
特に、再試験を控えている方向けには、短期集中プランとして、再試験当日までの数日間〜数週間だけ利用することも可能です。長期契約が前提ではないため、「再試験までの1週間だけ、この科目の要点を集中的に教えてほしい」「過去に配布された資料をもとに、出そうな範囲を一緒に整理してほしい」といったピンポイントの使い方もできます。まずは現状を整理したいという段階でも、無料相談から利用可能です。
指導の進め方としては、まず無料相談で対象科目・残された期間・シラバス上の評価方法を一緒に整理したうえで、個別指導であれば理解が不十分な単元を優先順位をつけて解説し、レポート添削であれば提出前のレポートを確認して改善点を伝えます。あくまで学生本人が理解し、自分の力で試験・レポートに対応できるようになることを前提にした指導であり、代わりに答案を作成する、代わりに試験を受けるといった対応は行いません。「何から手をつければいいか分からない」という段階でも、無料相談を通じて状況を整理するだけで、次の一歩が明確になることもあります。
再試験までの日数が少ないほど、独学で「何を優先すべきか」を見極める時間そのものが惜しくなります。範囲の絞り込みに時間をかけすぎて肝心の演習に手が回らなかった、という事態を避けるためにも、限られた時間を使い切ってしまう前に、早めに無料相談で状況を整理しておくことをおすすめします。
よくある質問(FAQ)
Q1. 追試験と再試験は何が違うのですか?
A. 一般的には、追試験は病気や忌引などの正当な理由で定期試験を受けられなかった学生に別日程の受験機会を与える制度、再試験は定期試験を受けたが合格基準に届かなかった学生に再度の受験機会を与える制度、という違いがあります。ただし、この呼び方や制度設計は大学によって差があり、両方を一つの規程・申請様式で扱う大学もあります。必ず自分の大学の学生便覧・シラバスで確認してください。
Q2. 再試験は誰でも受けられますか?
A. 自動的に受けられるとは限りません。多くの大学では、出席回数(授業回数の3分の2以上など)やレポート・課題の提出状況といった前提条件が設けられており、条件を満たさない場合は「欠格」として受験資格が認められないことがあります。まずは自分がこれらの条件を満たしているかどうかを、シラバスや教務課で確認することが大切です。
Q3. 大学の再試験に落ちたらどうなりますか?
A. 多くの大学では、その科目を次学期または翌年度に「再履修」することになります。落とした科目が必修科目であれば、卒業要件を満たすまで再履修を繰り返す必要があり、年1回しか開講されない科目の場合は、翌年度まで再履修の機会自体が巡ってこないこともあります。必修か選択かによって、進級・卒業への影響の大きさは変わります。
Q4. 再試験に合格すれば、本試験と同じ評価がもらえますか?
A. 大学によって扱いが異なります。再試験合格時の評価を「可」や60点などの合格最低ラインに上限として設定している大学が一定数ある一方、本試験と同じ基準を適用する大学もあります。得点にかかわらず一定の評価にとどまる制度を採用している場合は、GPAへの影響も含めて事前にシラバスや学生便覧で確認しておくと安心です。
Q5. 再履修とはどういう意味ですか?
A. 再履修とは、不合格になった科目を、次学期または翌年度にもう一度、授業への出席から履修し直すことです。試験だけを受け直す再試験とは異なり、授業に一から出席し、レポート提出や平常点なども含めてあらためて単位取得を目指します。通常の履修登録期間に自分で登録する必要があるため、登録を忘れると再履修のタイミングを逃してしまう点に注意してください。
Q6. 再試験を受けるのに費用はかかりますか?
A. 大学によって異なります。追試験は無料としつつ、卒業年次を対象にした再試験のみ1科目あたり数百円〜1,000円程度の手数料を設定している大学の例も見られます。金額や納付方法は大学ごとに違うため、必ず教務課の案内や学生ポータルサイトで確認してください。
Q7. 再試験までの期間が短く不安です。何から対策すればよいですか?
A. まずはシラバスの成績評価方法欄で、試験の出題範囲や配点を確認し、授業で配布された資料・過去の小テストなど、根拠のある教材から優先順位をつけて取り組むことをおすすめします。ネット上の噂や出所不明の過去問は当てにならないことも多いため注意が必要です。期間が短い場合は、範囲を絞り込んだ短期集中の対策が特に有効です。
Q8. 再試験にも落ちてしまい、進級・卒業が不安です。どこに相談すればよいですか?
A. まずは教務課に、落とした科目の再履修スケジュールと、進級・卒業要件への影響を確認してください。そのうえで、科目の理解そのものに不安がある場合は、単位・進級サポートのような学習面の専門家に相談することも一つの選択肢です。一人で抱え込まず、大学の窓口と学習面のサポートの両方を早めに頼ることをおすすめします。
{“@context”:”https://schema.org”,”@graph”:[{“@type”:”FAQPage”,”mainEntity”:[ {“@type”:”Question”,”name”:”追試験と再試験は何が違うのですか?”,”acceptedAnswer”:{“@type”:”Answer”,”text”:”一般的には、追試験は病気や忌引などの正当な理由で定期試験を受けられなかった学生に別日程の受験機会を与える制度、再試験は定期試験を受けたが合格基準に届かなかった学生に再度の受験機会を与える制度、という違いがあります。ただし呼び方や制度設計は大学によって差があり、必ず自分の大学の学生便覧・シラバスで確認してください。”}}, {“@type”:”Question”,”name”:”再試験は誰でも受けられますか?”,”acceptedAnswer”:{“@type”:”Answer”,”text”:”自動的に受けられるとは限りません。多くの大学では、出席回数やレポート・課題の提出状況といった前提条件が設けられており、条件を満たさない場合は「欠格」として受験資格が認められないことがあります。まずは自分がこれらの条件を満たしているかを、シラバスや教務課で確認することが大切です。”}}, {“@type”:”Question”,”name”:”大学の再試験に落ちたらどうなりますか?”,”acceptedAnswer”:{“@type”:”Answer”,”text”:”多くの大学では、その科目を次学期または翌年度に「再履修」することになります。落とした科目が必修科目であれば卒業要件を満たすまで再履修を繰り返す必要があり、年1回しか開講されない科目の場合は翌年度まで機会が巡ってこないこともあります。必修か選択かで影響の大きさは変わります。”}}, {“@type”:”Question”,”name”:”再試験に合格すれば、本試験と同じ評価がもらえますか?”,”acceptedAnswer”:{“@type”:”Answer”,”text”:”大学によって扱いが異なります。再試験合格時の評価を「可」や60点などの合格最低ラインに上限として設定している大学が一定数ある一方、本試験と同じ基準を適用する大学もあります。GPAへの影響も含めて事前にシラバスや学生便覧で確認しておくと安心です。”}}, {“@type”:”Question”,”name”:”再履修とはどういう意味ですか?”,”acceptedAnswer”:{“@type”:”Answer”,”text”:”再履修とは、不合格になった科目を、次学期または翌年度にもう一度、授業への出席から履修し直すことです。試験だけを受け直す再試験とは異なり、授業に一から出席し、レポート提出や平常点なども含めてあらためて単位取得を目指します。通常の履修登録期間に自分で登録する必要があります。”}}, {“@type”:”Question”,”name”:”再試験を受けるのに費用はかかりますか?”,”acceptedAnswer”:{“@type”:”Answer”,”text”:”大学によって異なります。追試験は無料としつつ、卒業年次を対象にした再試験のみ1科目あたり数百円〜1,000円程度の手数料を設定している大学の例も見られます。金額や納付方法は大学ごとに違うため、必ず教務課の案内や学生ポータルサイトで確認してください。”}}, {“@type”:”Question”,”name”:”再試験までの期間が短く不安です。何から対策すればよいですか?”,”acceptedAnswer”:{“@type”:”Answer”,”text”:”まずはシラバスの成績評価方法欄で出題範囲や配点を確認し、授業で配布された資料・過去の小テストなど根拠のある教材から優先順位をつけて取り組むことをおすすめします。ネット上の噂や出所不明の過去問は当てにならないことも多いため注意が必要です。”}}, {“@type”:”Question”,”name”:”再試験にも落ちてしまい、進級・卒業が不安です。どこに相談すればよいですか?”,”acceptedAnswer”:{“@type”:”Answer”,”text”:”まずは教務課に、落とした科目の再履修スケジュールと進級・卒業要件への影響を確認してください。そのうえで、科目の理解そのものに不安がある場合は、単位・進級サポートのような学習面の専門家に相談することも一つの選択肢です。”}} ]}]}まとめ
大学の追試験と再試験は、一般的には「受けられなかった人向け」か「受けたが不合格だった人向け」かという違いがありますが、名称・対象条件・成績評価の扱いは大学・学部・科目によって大きく異なります。再試験を受けるには出席状況やレポート提出状況などの前提条件が求められることが多く、合格しても「可」や60点などの下限評価にとどまる大学が一定数ある点も、あらかじめ知っておきたいポイントです。
再試験にも合格できなかった場合は、多くの大学で「再履修」、つまり次学期または翌年度にその科目を一から履修し直すことになります。必修科目かどうかによって進級・卒業への影響は変わりますが、再試験を受けられなかった、あるいは落ちてしまったからといって、それだけで人生の選択肢が閉ざされるわけではありません。まずは教務課で自分の状況と制度の対象範囲を正確に確認し、期限内に正しい手続きを踏むことが、遠回りに見えて最も確実な進め方です。
再試験までの期間が短く、独力での対策に不安がある場合は、単位・進級サポートのような専門家に短期間だけ相談することも、選択肢の一つとして検討してみてください。制度の確認と学習面の立て直しを並行して進めることが、限られた時間の中で結果を出すための現実的な近道になります。
「追試験と再試験、自分はどちらの対象なのか」「再試験に合格したらどんな評価になるのか」「落ちたら本当に再履修しかないのか」——こうした疑問の答えは、最終的にはすべて自分の大学の学生便覧・シラバス・教務課の案内の中にあります。ネット上の一般論はあくまで見取り図として活用しつつ、期限内に一次情報を確認し、必要であれば早めに周囲や専門家を頼りながら、目の前の再試験・再履修に落ち着いて向き合っていきましょう。
